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永江 勇二; 加藤 章一
no journal, ,
高温・長寿命高速炉プラントに採用予定の改良9Cr-1Mo鋼に対して650
Cでクリープ試験を実施し、クリープ破断延性の低下傾向を確認した。しかし、クリープ破断延性の低下によるMonkman-Grant関係に与える影響やクリープ破断時間の急激な低下は認められなかった。本報告は、経済産業省からの受託事業である「発電用新型炉等技術開発」および「高速炉等技術開発」の一環として実施した成果を含んでいる。
東 英生*; 福山 博之*; 西 剛史*; 山野 秀将
no journal, ,
シビアアクシデント時では事故初期に制御棒が崩落するため、その崩落進展のメカニズムをシミュレートするためには溶融した制御棒材及びその被覆材料の熱物性値が必要となってくる。本研究では、電磁浮遊による液滴振動法を利用し、制御材の被覆材料であるSUS316の溶融状態の表面張力測定を行った。
徐 平光; 小島 真由美*; 井上 純哉*; 城 鮎美; 秋田 貢一; 南部 将一*; 鈴木 裕士; Harjo, S.; Gong, W.; 友田 陽; et al.
no journal, ,
Monolithic low carbon martensite steel is rarely applied as an important structural sheet material because of its very low tensile ductility. Recently, some austenite-martensite multiphase steels with proper multilayer structure design have been found to possess a high uniform elongation similar to the commercial high strength steel sheets (such as DP590) even at a double tensile strength. It is valuable to clarify why the martensite in the multiphase multilayer condition may approach a much higher ductility than that in the monolithic condition through high statistical texture measurement. The monolithic martensite during uniform deformation shows similar deformation characteristic to the monolithic ferrite in IF steel. However, for the martensite in multiphase multilayered condition, it is found that the main crystallographic orientation of martensite layer from {111}
112
component at 0% tensile strain rotated to {111}110 component at 15% tensile strain through the transition of {556}1-75+{221}01-2 split texture components. It suggested that the inter-layer constraint in multiphase multilayered steel induced such difference in martensite during tensile deformation, which finally resulted into much higher elongation than the monolithic martensite steel.
小島 真由美*; 井上 純哉*; 安藤 風花*; 南部 将一*; 小関 敏彦*; 徐 平光; 城 鮎美; 秋田 貢一; 菖蒲 敬久; 鈴木 裕士
no journal, ,
材料の複合化により強度と延性の相反する特性の両立が図られている。本研究グループでは高強度鋼と高延性鋼を積層型に組み合わせた複層鋼板の開発および研究を進めており、焼き入れマルテンサイト鋼を高強度層に採用した複層鋼板では優れた力学的特性を得ている。しかしながら、高強度高延性を同時に追求するためには強度と延性の差異が顕著な材料で構成する必要があるため、層ごとや層内のミクロ組織に起因したひずみや応力の分配挙動が平均の力学的特性を左右することが予想される。また、界面剥離といった複合材料特有の問題が生じる可能性もあり、様々なスケールで生じるひずみ分布の把握は複層鋼板の力学的特性を考える上で重要である。そこで本研究では、中性子・放射光回折法や光学顕微鏡および走査型電子顕微鏡を用いた画像相関法による引張変形時のひずみ測定を行い複層鋼板中に生じるひずみ測定を行った。その場引張変形中性子回折と放射光回折による界面付近の弾性歪み測定結果により、力学的特性の差異が顕著な組み合わせであっても、界面剥離やクラックが生じる事なく高負荷ひずみレベルまで両組織に応力が効率よく伝達していることが確認された。一方で、光学顕微鏡を用いた画像相関法により巨視的に生じるネッキングの開始点よりも小さな負荷ひずみレベルにおいて、塑性ひずみの局所化が観察視野内に生じることが確認された。
小貫 祐介*; 星川 晃範*; 佐藤 成男*; 石垣 徹*; 徐 平光
no journal, ,
高い透過能を持つ中性子線による回折は、材料の内部の情報を分析する手法として有効であることが知られている。特に飛行時間法型中性子回折では、短時間の測定で多量の情報が得られるため、効率的かつ定量的な集合組織測定が可能であると期待される。しかし、TOF型回折によって得られる情報を有効に活用して集合組織を評価するためには、従来の単波長回折とは異なる視点で測定手法を構築する必要がある。本研究では、J-PARC/MLFに設置された茨城県の中性子ビームラインであるiMATERIA(BL20)を用いた集合組織測定手法を検討し、試料設置角度、使用検出器数、回折ピーク数を変数にとり、集合組織測定結果に及ぼす影響を調べた。